家族向けにおすすめな賃貸物件とは？間取りや家賃の目安もご紹介

家族で賃貸物件に住む際には、間取りや家賃について悩むことが多いでしょう。
そこで今回は、家族向け賃貸物件の間取りと家賃の目安、住み替えのタイミングについてご紹介します。
家族で快適に暮らせる賃貸物件を見つけるためにも、ぜひ参考にしてください。

家族で賃貸物件に住むときの「間取り」の目安

家族向けの賃貸物件の間取りとしては、2LDK、3LDK、4LDKが適しています。
間取りを決める際は、家族構成に応じた広さや部屋の使い方を考慮して、納得できる物件を選びましょう。

家族で住むときの広さの目安

国土交通省は「居住面積水準」を指針として提示しており、賃貸物件を選ぶ際の目安になります。
ここでは、大人2人を固定し、子どもの人数が異なる場合の目安をご紹介します。

●3人家族（子ども1人）：健康的な生活には40m²、ゆとりある暮らしには75m²
●4人家族（子ども2人）：健康的な生活には50m²、ゆとりある暮らしには95m²

間取り別の平均的な広さは、2LDKだと45～60m²、3LDKは75～80m²、4LDKは80～100m²です。
子どもが小さい間は、3人家族も4人家族も2LDKで十分暮らせる広さです。

家族構成によって変わる賃貸物件の部屋の使い方

2LDKの間取り
2LDKは、10畳以上のリビングダイニングキッチンと、2つの居室で構成される間取りです。
2DKよりもリビングが広く取れるため、スペースに余裕が生まれやすいのが特徴です。
2LDKなら、4人家族の最低居住面積である50m²以上の物件も見つけやすいでしょう。
3人家族の場合、1つの居室を子ども部屋、もう1つを夫婦の寝室として使うのが一般的です。
リビングに十分な広さがあれば、一角を仕切ってテレワークスペースにすることも可能となります。
一方で、4人家族の場合、子どもがある程度成長すると、夫婦の寝室と子ども部屋として一部屋ずつ使うことが多いです。
この場合、子ども2人が1つの部屋を共有することになるため、広めの居室を割り当てたり、二段ベッドを使うなどの工夫をしましょう。
3LDKの間取り
3LDKは、10畳以上のリビングダイニングキッチンと、3つの居室で構成される間取りです。
ファミリー向けのマンションに多く見られ、その多くが60～80m²の広さを持ちます。
3人家族の場合、子ども部屋、夫婦の寝室、書斎など、ゆったりとした使い方ができるでしょう。
また、将来的にもう1人子どもが増えても対応できるメリットがあります。
一方で、4人家族の場合なら、子どもそれぞれに個室を与え、夫婦の個室も確保できる間取りです。
4LDKの間取り
4LDKは、10畳以上のリビングダイニングキッチンと、4つの居室で構成される間取りです。
マンションなどの集合住宅でも、都市型の居住面積基準を超える賃貸物件が多く、一戸建てなら125m²以上の賃貸物件も多く見つかります。
3人家族の場合、全員が個室を持ち、さらに空き部屋ができるほど余裕があります。
一方で、4人家族の場合なら、全員に個室を与えられるうえ、夫婦の部屋を共有しつつ趣味の部屋や書斎を設けることも可能です。
ただし、部屋数が増えると家賃も高くなるため、必要以上に部屋数を持て余さない間取りを選ぶことが重要です。
リビングダイニングキッチンを共有スペースとして活用するなど、間取りに応じたライフスタイルを取り入れ、部屋数にこだわらない暮らし方も検討しましょう。

家族で賃貸物件に住むときの「家賃」の目安

かつて日本経済が成長し、勤続年数とともに給料が上がる時代には、「家賃は月収の3分の1が適当」と言われていました。
20～30年前の好景気の時代には、この考え方が妥当だったかもしれません。
しかし、時代は変わり、リーマンショック以降、サラリーマンの平均年収は低下し続けています。

家賃の目安

現在の「年収に見合った家賃」の目安は、年収の4分の1とされています。
つまり、年収×0.25が年間の家賃額の目安です。
家族で賃貸物件に住む場合、家賃を収入の3分の1にすると、以下のような支出によって家計が圧迫される可能性があります。

●子どもの習い事の費用
●子どもの病気やケガの医療費
●子どもの進学費用

さらに、食費や日用品などの生活費も単身者より増えることが考えられます。
貯蓄も考慮すると、家賃は収入の4分の1に抑え、生活に余裕を持たせることが重要です。

未来の家賃支払いを考えることが重要

家賃は5年先も払えるかどうかを考え、決めましょう。
大切なのは、ボーナスなどの臨時収入をあてにせず、毎月の給与など安定した収入を基に計算することです。
毎月の支払いを家計に負担がかからない金額にすることで、病気などの突然の事態にも対応でき、教育資金などの貯蓄にも回せる余裕が生まれます。

賃貸物件を選ぶ際の初期費用

賃貸物件を選ぶ際には、家賃だけでなく初期費用にも注意が必要です。
初期費用は、一般的に1か月分の家賃の5～6倍がかかります。
そのため、家賃だけで賃貸物件を決めることはおすすめできません。
一般的に初期費用は以下のようなものがあります。

●敷金と礼金：家賃1～2ヶ月分
●仲介手数料：家賃1ヶ月分
●前払家賃：家賃1ヶ月分
●火災保険料や保証料、鍵の交換料金など：家賃1～2ヶ月分

たとえば、家賃が6万円の場合、初期費用は30～36万円、家賃が8万円の場合は40～48万円程度になります。
一度だけの出費ですが高額になるため、初期費用も考慮して賃貸物件を選びましょう。

家族が賃貸物件を住み替える「タイミング」の目安

賃貸物件は、持ち家に比べて家族構成の変化に応じて住み替えが容易です。
ライフステージに合わせて最適なタイミングで住み替えを計画することで、理想的な暮らしを実現しやすくなります。

家族の住み替えタイミング①赤ちゃんが生まれたとき

夫婦二人の暮らしには1LDKでも十分ですが、赤ちゃんが生まれて3人暮らしになると、住み替えを考える方が増えます。
赤ちゃんがいる場合、目の届く範囲での生活が安心なので、広い間取りは必ずしも必要ではありません。
ただし、収納スペースが不足したり、在宅ワークに支障が出たりする可能性があるため、2LDKへの住み替えを検討しても良いでしょう。
引っ越しは、妊娠5～8か月の体調が安定している期間におこなうのが理想的です。

家族の住み替えタイミング②子どもが2人以上になったとき

子どもが2人以上になると、3LDKへの引っ越しを考える家族が増えます。
このタイミングで分譲マンションを購入する方もいますが、賃貸物件を選ぶ場合は賃貸一戸建ても視野に入れると良いでしょう。
賃貸一戸建てなら、子どもの足音を気にせず伸び伸びと生活できるメリットがあります。
共働き世帯では、学童保育が併設された小学校近辺の賃貸物件を選ぶケースが多いです。
未就学児を抱える家庭では、学童保育の環境も考慮して賃貸物件を選びましょう。

家族の住み替えタイミング③子どもが進学するとき

子どもが中学や高校に進学する際も、住み替えのタイミングの一つです。
例えば、私立中学に通う場合、その近くに引っ越すケースがあります。
また、高校進学時には電車通学が増えるため、駅近く賃貸物件への引っ越しを検討する方が多いです。

家族の住み替えタイミング④子どもが独立するとき

子どもが成長して独立すると、夫婦二人の生活になります。
3LDKや4LDKでは広すぎると感じることが多く、夫婦二人向けの間取りに住み替えるタイミングです。
運転免許の返納を考慮し、利便性の高い場所やバリアフリー化された賃貸物件を選ぶことで、将来にわたって満足度の高い暮らしが続けられます。

まとめ

家族向け賃貸物件の間取りは2LDK、3LDK、4LDKが理想的で、国土交通省の指針では3人家族で40〜75m²、4人家族で50〜95m²が推奨されます。
家賃は年収の1/4が目安で、子どもの成長や家族構成に応じて住み替えを計画することが重要です。
初期費用や家賃の支払い能力も考慮し、適切なタイミングでの住み替えを検討することで、より快適な暮らしを実現できます。